補助科目が設定できない会計ソフトに出会いました。

他社製の会計ソフトなのですが、信じられない思いです!

クラウド型の、けっこう人気のある会計ソフトで、私の知り合いが何人か採用して使っています。
最近、「決算の確定の前に、監修をしてほしい」と依頼されました。
入力ミスのチェックとか、お勧めの処理とかがあれば、アドバイスをください、、、みたいな依頼でした。
メール添付で、試算表、総勘定元帳、仕訳日記帳をいただきました。
「補助元帳もください」と言ったら、「探しましたが、それはありません」との回答で、そこで「ん?」となったのですが、補助科目が必要ない会社もあるかもね、と一旦は納得。

試算表を見てみたら、都市銀行名やネットバンクの名前がそのまま勘定科目になっていてビックリ!
流動負債でもクレジットカードの名前がそのまま勘定科目になっていて、またまたビックリ!
「おい、おい!これは駄目でしょ!」

「普通預金」という勘定科目に、補助科目として銀行名・支店名を設定する。また、「未払金」という勘定科目に、補助科目としてクレジットカードの名前を設定する。それがフツーなんじゃないの?
そのフツーができない会計ソフトを選んで採用したあなたの行為が、最大のミスだねと声を大にして言いたかった。

クレジットカードの利用明細書からデータを読み込んで自動仕訳をします、とかも、その会計ソフトのウリのひとつらしい。
しかし、クレジットカードの利用明細書では、何を買ったかがわからない、消費税率がわからない、支払先がインボイス制度の登録事業者かどうかがわからない。
登録事業者かどうかは、ネット経由で検索して知る方法があるかもしれないけれど、クレジットカードの利用明細書には店名が記載されていて、登録している事業者名は別の法人名であったりするので、「ネット経由の検索」はあてにできない。少額特例も無視しているみたいだし。。。

そういう不確定要素がタップリの処理をウリにして、「すごいでしょう!楽ができますよぉ」はやめてほしいですね。
一年分をまとめて読み込んで自動仕訳をします。普通預金でも銀行と連携して同じように自動仕訳ができます、とか言われて喜んでいるひとは、一年間、経理事務をさぼっていたひとですよね。

一週間のうち半日、時間をさいて、何を買ったかがわかる、消費税率がわかる、支払先がインボイス制度の登録事業者かどうかがわかる資料(請求書や領収書やレシート)を見ながら、確信を持って仕訳データの入力をするなら、自動仕訳の機能は必要ないと思いました。