尻切れトンボが戻って来ました。補助科目を検索条件にした利用方法です。
前回は、税区分の考察で時間がかかってしまいました。
補助科目と税区分のつながり。それは、補助科目に税区分を設定することの有効性に関係があります。
前回の記事で書いたように、勘定科目の基本の税区分設定が（課税）と（その他）しかない状況ですから、補助科目に税区分を設定しておけば、仕訳データ入力の際に、税区分の変更（その他を非課税に直すとか）を省くことができて、とてもスムーズに入力作業を進めることができるのです。
例えば、「租税公課」という勘定科目の基本の税区分設定は（その他）ですが、この科目に「地方自治体手数料」という補助科目を作ったとします。しかし、その補助科目に税区分を設定しないで仕訳で使えば、親科目にあたる「租税公課」の税区分：（その他）が使われ、伝票登録がされます。
このやり方で一年が過ぎて、消費税の確定申告をする段になっても、どこにも支障はなく、正しい申告ができます。
しかしながら、納付する税額などに影響はないとしても、正しくは、「非課税」という税区分なので、直したほうがいいですよぉ、と、偉い税理士先生に言われれば、無視もできませんね。
ここで、仕訳複合検索の出番ですよ！
１．検索条件を、勘定科目：租税公課、補助科目：地方自治体手数料、税区分：（その他）として、検索実行（F9）します。仕訳日記帳形式でデータ（レコード）が抽出されたとします。視認して、「よし！」となれば、一旦、抽出データを閉じます。
２．「抽出後の処理」のセクションで、「抽出レコードの勘定科目・補助科目・税区分を置き換える」を選択します。オプションボタンをクリックすると、どのように置き換えるかを設定するパーツが現れますので、このケースでは、税区分だけを置き換えます。（その他）→非課税 という設定をします。
３．ふたたび、検索実行（F9）します。確認メッセージが出ますので、「はい」で進みます。
４．今度は、検索条件を、勘定科目：租税公課、補助科目：地方自治体手数料、税区分：非課税 として、検索実行（F9）してみます。望んだとおりの結果になっていることを確認してください。
今回は、税区分の変更を取り上げましたが、補助科目の置き換えも同じ手順でできます。
私自身が最近やったことは、未払金の補助科目「50：三井住友カード」を「15：三井住友カード」に置き換えることです。
勘定科目と補助科目の登録のフォームで、補助科目コードだけを 50 から 15 に打ち直そうとしても、すでに仕訳に使われている場合は、コード変更ができません。
そのため、同じ「三井住友カード」で２つめの補助科目を作って置き換えたわけです。
年度更新して翌期首になれば、繰越残高も0で、仕訳にも使われていない「50：三井住友カード」を削除することができます。